幕張メッセで展示される企業向け統合セキュリティソリューションの未来

2026年6月10日から12日、幕張メッセで開催される「Interop Tokyo 2026」にて、キヤノンマーケティングジャパン（キヤノンMJ）が企業向けの新しいセキュリティソリューションを披露します。近年、サイバー攻撃の巧妙化やクラウドサービスの普及が進んでおり、企業のセキュリティ対策はますます重要性を増していますが、特に中堅や大手企業では、導入する製品の多様化が進む一方で、統合的な管理が難しい現実があります。そこで、キヤノンMJは、ESET製品を中心に、効果的なセキュリティ運用のあり方を提案します。

セキュリティ対策の現状と課題

現在、多くの企業が複数のセキュリティ製品を導入していますが、それぞれの製品が単独で運用されていることが多いのが実情です。この結果、セキュリティインシデントの検知や対応が分断され、企業全体のセキュリティ効率が低下する恐れがあります。また、サイバー攻撃の高度化や専門人材の不足も、企業のセキュリティ運用に対する大きな課題です。

特にESETのような先進的なセキュリティ製品は、複数の機能を有しているため、これをいかに連携させて運用するかが鍵となります。キヤノンMJとそのグループ会社のキヤノンITソリューションズ（キヤノンITS）が目指すのは、これらの製品を単独ではなく、統合的に運用できる体制です。

統合セキュリティ対策の提案

本展示では、エンドポイント、ネットワーク、ID、可視化・分析運用基盤と、各領域における統合的なセキュリティ対策の枠組みを示します。具体的には、エンドポイント向けに「ESET PROTECT MDR」を中心に、ネットワークセキュリティには「Cato SASE Platform」、クラウド型のID管理には「ID Entrance」、さらには可視化・分析の基盤として「Stellar Cyber」を組み合わせ、各領域で得られる情報を相互に連携させる仕組みです。

この構成により、防御、脅威の検知・対応、さらには可視化・分析の全てを一体的に捉えられるようになり、セキュリティ運用を見直すことで、企業の防御力を高める実現性が期待されます。また、ESETの多層的な検知・分析機能とStellar CyberのOpenXDRプラットフォームを使い、ネットワークやファイアウォール、クラウドなどから収集される情報を一つのコンソールから把握できるようになります。

これによりビジュアル化された情報は、運用全体の把握性を高め、迅速な脅威の検出に寄与します。さらに、AIを活用したログの相関分析やアラートの集約によりノイズを減らし、検知から対応に至る一連のプロセスを効率化します。

未来のセキュリティを考える

「Interop Tokyo 2026」では、来場者との対話を通じて企業のセキュリティ運用に関するリアルな課題や求められている解決策を把握し、今後のソリューション開発に役立てていくとのことです。キヤノンMJが提供するこれらのソリューションは、単なる防御策にとどまらず、企業全体のセキュリティ強化に向けた新たな一歩となることでしょう。これからの企業がより安全にビジネスを展開できる環境が整備されていくことが期待されます。

各企業が直面するセキュリティの問題は多岐にわたりますが、それに対するソリューションを提供するこのイベントは、今後のセキュリティ運用のあり方に一石を投じることになるでしょう。ぜひ、2026年の幕張メッセに足を運び、最新のセキュリティ対策を体感してください。