廃棄物処理施設向け危険検知システム『Flare eye』の登場
近年、スマートフォンやモバイルバッテリーで使用されるリチウムイオン電池が、廃棄物処理施設での火災の原因となるケースが増えています。これに対処するため、モリタ宮田工業株式会社と株式会社モリタ環境テックは、新しい危険検知システム『Flare eye』の導入を発表しました。このシステムは2026年1月から販売予定で、廃棄物処理施設の運営を行う自治体や民間事業者を対象にしています。
火災リスクの高まり
日本国内では、使用済みのリチウムイオン電池が一般廃棄物に誤って混ざるケースが増加し、これが廃棄物処理施設での火災を引き起こす一因となっています。実際のところ、関連する火災の半数以上はこの施設内で発生しています。火災が発生すると、設備の損傷や運営の停止が引き起こされ、地域の生活インフラに深刻な影響を及ぼします。こうした社会課題に立ち向かうために、モリタグループは危険検知システム『Flare eye』を開発しました。
画期的な機能
『Flare eye』は、以下の特長を持っています。
リアルタイム監視
このシステムは、高度な技術を駆使しているため、可視カメラ、赤外線カメラ、紫外線センサーの3種類の情報を組み合わせて解析します。これにより、火災の初期段階で炎を確実に検知し、警報を発報することができます。初期の火災を見逃すことがないので、迅速な対応が可能です。
異常検知とループ再生機能
異常を検知した場合、システムはその時点の映像を自動的に録画し、後で確認できるようループ再生します。この機能により、異常の見逃しを防ぎ、適切な対策を講じることができます。
販売と価格
『Flare eye』は、2026年1月から販売される予定です。価格は施設の規模、レイアウト、仕様によって異なるため、個別に見積もりが行われます。詳細についてのお問い合わせは、ぜひお気軽にどうぞ。
今後の展開
モリタグループは、今後も『Flare eye』をもとに、消火設備との組み合わせを進め、さらに高度な防災ソリューションを開発する予定です。このシステムは、廃棄物処理施設における火災リスクの低減を図り、地域社会の安全に寄与することを目指しています。
地域の安全を守るための新しい技術が、いよいよ私たちの生活に導入される時が近づいています。今後の展開に期待しつつ、火災から守るための一助となる『Flare eye』の導入に注目しましょう。